GRIスタンダード対照表

102-1

組織の名称

会社概要

102-2

活動、ブランド、製品、サービス

事業部紹介

商品一覧

102-3

本社の所在地

会社概要

102-4

事業所の所在地

会社概要

102-5

所有形態および法人格

会社概要

102-6

参入市場

会社概要

102-7

組織の規模

会社概要

商品一覧

102-8

従業員およびその他の労働者に関する情報

-

102-9

サプライチェーン

-

102-10

組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化

該当なし

102-11

予防原則または予防的アプローチ

環境綱領

環境マネジメント体制

法令順守評価

ガバナンス

102-12

外部イニシアティブ

法令順守評価

社外認証制度の取得

102-13

団体の会員資格

-

102-14

上級意思決定者の声明

トップメッセージ

102-15

重要なインパクト、リスク、機会

サステナビリティ・ビジョン

ガバナンス

102-16

価値観、理念、行動基準・規範

社訓

コーポレート・メッセージ

ぺんてるのサステナビリティ

環境綱領

ガバナンス

102-17

倫理に関する助言および懸念のための制度

ガバナンス

102-18

ガバナンス構造

ガバナンス

102-19

権限移譲

ガバナンス

102-20

経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任

ガバナンス

102-21

経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議

-

102-22

最高ガバナンス機関およびその委員会の構成

ガバナンス

102-23

最高ガバナンス機関の議長

-

102-24

最高ガバナンス機関の指名と選出

-

102-25

利益相反

-

102-26

目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割

ガバナンス

102-27

最高ガバナンス機関の集合的知見

-

102-28

最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価

ガバナンス

102-29

経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント

ガバナンス

102-30

リスクマネジメント・プロセスの有効性

-

102-31

経済、環境、社会項目のレビュー

ガバナンス

102-32

サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割

-

102-33

重大な懸念事項の伝達

ガバナンス

102-34

伝達された重大な懸念事項の性質と総数

-

102-35

報酬方針

-

102-36

報酬の決定プロセス

-

102-37

報酬に関するステークホルダーの関与

-

102-38

年間報酬総額の比率

-

102-39

年間報酬総額比率の増加率

-

102-40

ステークホルダー・グループのリスト

-

102-41

団体交渉協定

-

102-42

ステークホルダーの特定および選定

-

102-43

ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法

サステナビリティ・ビジョン

お客様相談室

お客様の声から

お客様の手に渡るまで

納涼祭

工場周辺のクリーン活動

本社・工場見学の実施

写生会・絵画教室

102-44

提起された重要な項目および懸念

お客様相談室

お客様の声から

102-45

連結財務諸表の対象になっている事業体

-

102-46

報告書の内容および項目の該当範囲の確定

ぺんてるのサステナビリティ

サステナビリティ・ビジョン

102-47

マテリアルな項目のリスト

-

102-48

情報の再記述

該当なし

102-49

報告における変更

該当なし

102-50

報告期間

2021年度（2021年4月1日～2022年3月31日）

※一部2022年度の活動内容を含みます。

102-51

前回発行した報告書の日付

ビジョンブック：2018年

102-52

報告サイクル

-

102-53

報告書に関する質問の窓口

-

102-54

GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張

GRIスタンダード対照表

102-55

内容索引

GRIスタンダード対照表

102-56

外部保証

-

103-1

マテリアルな項目とその該当範囲の説明

-

103-2

マネジメント手法とその要素

該当なし

103-3

マネジメント手法の評価

-

201-1

創出、分配した直接的経済価値

-

201-2

気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会

-

201-3

確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度

-

201-4

政府から受けた資金援助

-

202-1

地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別）

-

202-2

地域コミュニティから採用した上級管理職の割合

-

203-1

インフラ投資および支援サービス

納涼祭

生物多様性の保全

203-2

著しい間接的な経済的インパクト

-

204-1

地元サプライヤーへの支出の割合

-

205-1

腐敗に関するリスク評価を行っている事業所

-

205-2

腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修

-

205-3

確定した腐敗事例と実施した措置

-

206-1

反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

該当なし

207-1

税務アプローチ

-

207-2

税務ガバナンス、管理、およびリスク管理

-

207-3

ステークホルダーの関与と税に関する懸念の管理

-

207-4

税管轄区域ごとの納税状況報告

-

301-1

使用原材料の重量または体積

事業活動と環境負荷の関わり

301-2

使用したリサイクル材料

ぺんてるの環境対応商品

301-3

再生利用された製品と梱包材

事業活動と環境負荷の関わり

CO2排出量の低減

302-1

組織内のエネルギー消費量

事業活動と環境負荷の関わり

302-2

組織外のエネルギー消費量

-

302-3

エネルギー原単位

-

302-4

エネルギー消費量の削減

CO2排出量の低減

ぺんてるの環境対応商品

302-5

製品およびサービスのエネルギー必要量の削減

-

303-1

共有資源としての水との相互作用

事業活動と環境負荷の関わり

CO2排出量の低減

303-2

排水に関連するインパクトのマネジメント

生物多様性の保全

303-3

取水

-

303-4

排水

-

303-5

水消費

事業活動と環境負荷の関わり

CO2排出量の低減

304-1

保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、 もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト

生物多様性の保全

304-2

活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト

生物多様性の保全

304-3

生息地の保護・復元

生物多様性の保全

304-4

事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種

生物多様性の保全

305-1

直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）

CO2排出量の低減

305-2

間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）

-

305-3

その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3）

-

305-4

温室効果ガス（GHG）排出原単位

-

305-5

温室効果ガス（GHG）排出量の削減

CO2排出量の低減

305-6

オゾン層破壊物質（ODS）の排出量

-

305-7

窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物

-

306-1

排水の水質および排出先

-

306-2

種類別および処分方法別の廃棄物

CO2排出量の低減

306-3

重大な漏出

該当なし

306-4

有害廃棄物の輸送

該当なし

306-5

排水や表面流水によって影響を受ける水域

生物多様性の保全

307-1

環境法規制の違反

該当なし

308-1

環境基準により選定した新規サプライヤー

該当なし

308-2

サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

該当なし

401-1

従業員の新規雇用と離職

-

401-2

正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当

-

401-3

育児休暇

働きやすい職場環境づくり

402-1

事業上の変更に関する最低通知期間

-

403-1

労働安全衛生マネジメントシステム

-

403-2

危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査

-

403-3

労働衛生サービス

-

403-4

労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション

労働安全衛生

403-5

労働安全衛生に関する労働者研修

-

403-6

労働者の健康増進

-

403-7

ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和

-

403-8

労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者

-

403-9

労働関連の傷害

-

403-10

労働関連の疾病・体調不良

-

404-1

従業員一人あたりの年間平均研修時間

人材育成とキャリア

404-2

従業員スキル向上プログラムおよび以降支援プログラム

働きやすい職場環境づくり

404-3

業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合

働きやすい職場環境づくり

405-1

ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ

-

405-2

基本給と報酬総額の男女比

-

406-1

差別事例と実施した救済措置

-

407-1

結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー

-

408-1

児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

ガバナンス

409-1

強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

ガバナンス

410-1

人権方針や手順について研修を受けた保安要員

-

411-1

先住民族の権利を侵害した事例

-

412-1

人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所

-

412-2

人権方針や手順に関する従業員研修

ガバナンス

412-3

人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約

-

413-1

地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

-

413-2

地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所

重大かつ明白な該当事例なし

414-1

社会的基準により選定した新規サプライヤー

該当なし

414-2

サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置

-

415-1

政治献金

該当なし

416-1

製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価

品質保証体制

416-2

製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

該当なし

417-1

製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項

品質保証体制

417-2

製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例

-

417-3

マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

-

418-1

顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立

-

419-1

社会経済分野の法規制違反

-